こんにちは、どんぐり父ちゃんです。
僕は6年前に株式投資を始めて、今は月7万円の家賃を配当金を払って生活しています。
一生懸命働いて稼いだお金で投資をするなら、なるべく損失を出したくないですよね。
でも、配当金を貰いたいけど、沢山ある銘柄の中からどうやって選んだらいいのかという悩みがあるかと思います。
これまで銘柄選びにたくさん失敗してきました。
もし、次のように選んでいたとしたら要注意です。
自分なりに勉強しながら、試行錯誤しながら投資してきた結果、どのように銘柄を選べば安心して保有していられるかという共通点を見つけることができました。
先に結論を言いますが、「罠銘柄を選ばない」ことです。
配当金を出し続ける企業の株を買えれば、毎年安定した配当金を受け取れるので、生活が楽になりますし、安心して保有することができます。
この記事では、配当金投資に焦点を当てて解説します。
安定的に配当金を出せる企業の選び方がわかるようになりますので、最後まで読んでみてください。
配当金で豊かな生活を手に入れましょう!
避けるべき配当株の特徴
まずは、選んではいけない銘柄を解説します。
①人気銘柄という理由だけで選ぶ
みんなが買っている銘柄は、投資先として安心がありますよね。
株雑誌や証券会社の人気買付ランキングなど、投資に自信がない時はこれらの銘柄を参考に投資することがあると思います。まさに僕自身も最初の頃はそうでした。
でも「皆に人気がある」=「優良銘柄」であるとは必ずも言えません。
見るべきはその会社の中身なのです。
みんなが良いと言っる銘柄は、参考にするのは良いですが、鵜呑みにして買うのはおすすめできません。
②利回りが極端に高い
「利回り10%」と聞いて、オイシイ!とすぐに飛びついてはいけません。
利回りが高いということは、その裏には何かしらのリスクが潜んでいます。
一般的な配当金の利回りは3%程度、高配当株は4%程度となります。
株価1000円で、配当金40円の場合
40円÷1000円=4%(利回り)
利回りが高い場合、業績の成長が見込めないなどのリスクを抱えていて、株価が下がって利回りが高くなっている可能性があります。
この場合、企業の業績が下がり続ければ利益が減るので、配当に回すお金が減り、減配つながります。
このような銘柄を買ってしまったら、減配(または無配)と株価下落による含み損のダブルパンチを食らってしまいます。
なので、単に利回りが高いからという理由だけで判断せず、利回りが高い理由は何なのかを見る必要があります。
③業績の浮き沈みが激しい企業
景気によって業績が大きく変動する企業は、安定した配当金を期待することは難しいです。
一例を挙げると、海運業などは業績の変動が激しいことで知られています。
こちらは、商船三井のEPS(1株あたりの純利益)です。

年によって、利益の差が大きいのがわかります。
つぎに、配当金を見てみましょう。

業績の良い年は多くの配当を出していますが、業績が不振だった年は減配または無配となっています。
このように、業績が好調な時と不振な時の差が大きいため、配当金も安定しにくいのです。
安定的に配当を得るのであれば、このような銘柄は少しの保有にしておきましょう。
④配当性向が高すぎる
配当性向は、企業の純利益のうち、どれくらい配当金に回しているかということです。
純利益100円で、配当金50円を出す場合
50円÷100円=50%(配当性向)
もし、配当性向100%のような企業があった場合、業績が悪くなった時には減配となる可能性があります。
1年目:純利益100円 → 配当金100円(配当性向100%)
2年目:純利益90円 → 配当金90円(配当性向100%)
このように、配当性向100%でも純利益が減ると、配当金も減ることになります。
配当性向が高すぎると、長期にわたって安定的な配当金を出すのが困難な場合が多いです。
優良配当株の見分け方
優良配当株を選ぶ際の見るべきポイントを解説します。
もちろん、このポイントだけ見れば絶対に大丈夫というわけではありませんが、最低限チェックした方が良い項目です。
①財務体質が良い
自己資本比率が50%以上を目安に選びましょう。
自己資本比率は、総資本(負債+自己資本)のうち、自己資本がどれくらいあるかというものです。
総資本100円のうち、自己資本60円の場合(負債が40円)
60円÷100円=60%(自己資本比率)
※この場合、残りの40%が負債となります。
つまり、借金40円と自己資本60円となっているので、負債よりも多く自分のお金を持っていることになります。
この状況であれば、借金を返せなくなる可能性は低いですよね。
自己資本比率が50%以上ではれば、財務状況としては安定していますので、倒産リスクが低く、配当を出せる力があると考えられます。
※ただし、裏を返すと自己資本が多いということは、事業投資に回さずに溜め込んでいるということがいえるので、将来の成長性には疑問を持った方が良いでしょう。
②頻繁に減配をしていないか
過去10年程度さかのぼって、減配していないか確認をしましょう。
10年に1度は○○ショックのような出来事がありますので、その時に大幅に減配または無配していないかを見てください。
もし減配や無配になっていたら、景気に左右され業績変動が大きい会社なのか、財務体質が弱いのかがわかります。
いつか今後も景気悪化や○○ショックが来た際に、配当金を出し続けることができるのかの参考になります。
IR BANKという投資サイトで一覧を確認することができます。
③毎年増配しているか
毎年増配していることを累進配当といいます。
企業サイトのIR情報や中期経営計画の配当方針に記載されています。
例えば、NTTは累進配当を宣言しています。

配当金も毎年増配しています。

リーマンショック(2008年)や東日本大震災(2011年)、コロナショック(2020年)なども減配することなく安定的に配当を出しています。
安定的に配当金を得るにはこうした累進配当銘柄を持っておくことが良いですが、今後の経済状況や業績によって配当政策は変更になる可能性はありますので、企業の財務情報などを確認して投資することが大切です。
累進配当を宣言している企業は、他にもたくさんありますのでチェックしてみてください。
④業績が緩やかに上昇している
業績が緩やか上昇している銘柄を選びましょう。
配当金は、純利益の一部が支払われます。
純利益が年々増えていけば、配当金も増える可能性があります。
逆に、純利益が年々下がっている銘柄は、減配または無配となる可能性が高まります。
特に注目したいのは、「緩やかに業績が伸びている」ことです。
その理由は、無理なく事業投資や配当金にお金を回すことができているからです。
急成長している銘柄は、事業拡大のため配当に回す資金が少ないため、低利回りになりやすいです。また、成長スピードが落ちたときに減配になる可能性もあります。
長期的に安定した配当金を得るのであれば、緩やかに着実に業績が伸びている銘柄を保有することが望ましいです。
⑤配当性向に余裕がある
配当性向は、30%~40%程度が無理のない範囲とされています。
その理由は2つあります。
一つは、企業の成長のためです。
純利益のうち、30%を配当金に、残りの70%を事業投資に使うことで、今後の成長が見込まれる健全な経営が行うことができます。
もし配当性向が100%だった場合、事業投資に使う資金がありませんので、今後の成長に期待できませんので、将来の減配や株価の下落が懸念されます。
二つ目は、配当性向が30%程度であれば、仮に数年間純利益が増えなかったとしても、増配する余力があると考えることができます。
例えば、
1年目:純利益100円 → 配当金30円(配当性向30%)
2年目:純利益100円 → 配当金35円(配当性向35%)
3年目:純利益100円 → 配当金40円(配当性向40%)
純利益が一定だとしても、配当性向が低い場合は増配余力があるので、増配が可能なのです。
もちろん、企業の経営・戦略があるのでこのように簡単にはいきませんが、増配余力があることは増配する可能性を秘めていると言えます。
まとめ
投資の基本は、いかにリスク(損失)を減らすかが重要です。
配当株を買う時は、「罠銘柄」を買わないことが重要です。
そのためには、企業の中身を見る必要があります。
- 財務体質が良い(自己資本比率50%以上)
- 頻繁に減配していないか
- 毎年増配しているか(累進配当銘柄)
- 業績が緩やかに上昇している
- 配当性向に余裕がある
投資する時は他にも見るべき項目がありますが、これだけでも罠銘柄を引いてしまう確率を減らすことができます。
配当株への投資の際には、ぜひ参考にしてみてください。
- 四季報
各企業の事業内容、財務状況などの概要を一目で確認できます。SBI証券・楽天証券のサイトで確認できるほか、図書館でも閲覧可能です。
- IR BANK
過去にさかのぼって財務状況などを見ることができます。
- 決算短信・中期経営計画
証券会社や企業のHPに掲載されています。投資をするうえで欠かせない資料です。
【注意事項・免責事項】
当ブログの情報は、特定の銘柄への推奨等を目的としたものではありません。
また、情報に基づいて生じる一切の損害についても責任を負担しません。
最終的な投資の意思決定は、ご自身の判断でお願いいたします。